高配当株投資において、多くの投資家は「配当利回り」や「配当性向」に注目しますが、近年重要性が高まっている指標がDOE（自己資本配当率）です。DOEとは、自己資本に対してどれだけ配当を支払っているかを示す指標で、「株主資本に対する還元の積極性」を測ることができます。
配当性向は「当期純利益に対する配当の割合」を示しますが、企業の利益は景気や一時的な要因で大きく変動します。そのため、利益が減少した年には配当性向が急上昇し、減配のリスクが高まります。一方、DOEは自己資本を基準としているため、短期的な業績変動の影響を受けにくく、企業の長期的な株主還元方針を反映しやすいという特徴があります。
例えば、「DOE3％以上」を配当方針として掲げている企業は、自己資本に対して一定割合の配当を継続する意思を示しており、業績が一時的に悪化しても配当を維持しようとする傾向があります。これは、配当の安定性を重視する長期投資家にとって大きなメリットです。実際に、近年は多くの上場企業が株主還元強化の一環としてDOE基準を採用しており、投資家にとって重要な判断材料となっています。
また、DOEの上昇は株主価値向上への意識の高まりを示すサインでもあります。企業がDOE目標を引き上げる場合、配当の増加や株主還元の強化が期待できるため、株価の評価向上につながるケースも少なくありません。特に、成長投資と株主還元のバランスを取りながらDOEを維持・向上させている企業は、財務体質が健全で、長期的な投資対象として魅力的です。
高配当株を選ぶ際には、単に配当利回りの高さだけで判断するのではなく、「DOEを配当方針として明示しているか」「DOEが安定しているか」「中期的にDOEを引き上げる方針があるか」といった点を確認することが重要です。これにより、一時的な高配当ではなく、継続的に株主還元を行う優良企業を見つけやすくなります。
DOEは、企業の株主還元姿勢と財務の健全性を同時に確認できる優れた指標です。今後の銘柄選びでは、配当利回りや配当性向に加えてDOEにも注目することで、より安定したリターンを目指す投資が可能になるでしょう。
